マンションを売却するとき、支払う税金や費用が多く調べることが多いと感じている方がほとんどです。
インターネットで調べてみても情報が溢れすぎていてどこから調べたらいいか、どこまで知っておいたほうがいいかわからない方もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、この1冊を読んでおけば売却において必要な知識は全て知っておけるという本を6冊ご紹介します。
当サイトも不動産会社であるスマートアンドカンパニーが運営しておりますので、マンション売却で必要な知識は十分に得ることができます。
費用をかけたくない方は、当サイトのマンション売却における税金に関する記事をまずは読んでみてくださいね。
Contents
おすすめの本：２時間で丸わかり不動産の税金の基本を学ぶ（吉澤大）
第１章不動産（マンション）を購入・取得した時の税金
１．不動産（マンション）の購入に対する消費税
２．契約書などの作成に対する印紙税
３．不動産（マンション）登記に対する登録免許税
４．不動産（マンション）取得に対する不動産取得税
５．税務署からの「お尋ね」への対応
６．ローンで購入した際の住宅ローン控除
第２章 不動産（マンション）を保有・賃貸しているときの税金
７．不動産（マンション）保有に対する固定資産税
８．不動産（マンション）を賃貸したときの所得税・住民税
９．不動産（マンション）を賃貸したときの事業税
１０．不動産（マンション）を賃貸した時の消費税
第３章 不動産を譲渡した時の税金
１１．不動産（マンション）を譲渡した時の所得税・住民税
１２．居住用不動産を譲渡した時の特例
第４章 不動産（マンション）を相続・贈与した時の税金
１３．相続した遺産に対する相続税
１４．財産をもらったことに対する贈与税
この本では不動産（マンション）の取引を「購入・取得」・「保有・賃貸」・「譲渡」・「相続・贈与」場面１４項目に分けて説明しています。各章の最初にどのような場合にどのような税金がかかるのかをロードマップとしてまとめています。そして各章の重要なところをダイアローグ形式で掲載しています。不動産のプロとして知っておかないと恥ずかしいレベルとこれを知っていれば信頼されるという２段階に分けて説明していますので、ざっと知識を取り入れたい人は関心のある部分をざっと読み、更に詳しく知りたい方は最初から最後までじっくり読むというように、目的別に読み方を変えて読むことができるようになっています。
吉澤大・・・不動産全般、資産税、事業継承、相続税に強い税理士として首都圏を中心に活躍。１９９４年、吉澤税務会計事務所を設立。現在同事務所のトータルマネジメントコンサルティング代表取締役及びアライアンスＬＬＰパートナー。
著書に「一生食べていくのに困らない経理の仕事術」「つぶれない会社に変わる！社長のお金の残し方」など。
個人でマンションを売却する時には色々な疑問が出てきますね。そんな時プロの方に相談する前にこの本をざっと読んでおけば、いざ売却の相談をする時に要点をまとめて質問することができますし、不動産のプロの方もどこまでを知っていればいいのか、2段階になっているので学びやすいと思います。
おすすめの本：個人のための不動産売却の税金 本郷/孔洋 武藤/泰豊 島村/政徳
バブル崩壊から20年経ち土地の価格が下落し、あの時土地を売っておけば良かったと思われるような現実の中、バブル崩壊後の不動産価格の下落によって不動産のコンサルティングを行っている専門家が少なくなっています。そうした実情から今回は不動産売却の税金に焦点を当てて税金の特例やコンサルティングの事例を執筆しました。
第１章不動産売却の基礎知識
不動産売却の流れ
査定
売却依頼
売却活動
不動産売買契約
売却不動産引渡しまでの準備
残代金の授受
引渡し
書類の提出
各種諸費用の清算
売却不動産引き渡し後の負担
第２章不動産売却の税金（基礎編）
不動産の売却の税金 特殊な事例
第３章不動産売却と各種税金の特例
特定の事業用資産の買い替え特例 固定資産の交換の特例
居住用財産の買い替えの特例 収容等の場合の課税の特例 その他の特例
第４章東日本大震災により被災した方の特例
本郷/孔洋・・・1977年、本郷公認会計士事務所開設。1985年神奈川大学講師。2002年、辻・本郷税理士法人理事長就任。2005年、東京理科大学講師。2008年、東京大学講師。2009年、環境省中央環境審議会専門委員。2011年神奈川大学中小企業経営経理研究所客員教授
武藤/泰豊・・・税理士。辻・本郷税理士法人第7総括部門統括部長。オーナー企業の法人税だけでなく、オーナー個人の所得税対策、相続税対策、事業承継対策といった広角的な視点でのコンサルティングプランの立案には定評がある。銀行、証券会社、保険会社といった金融機関本部の相談顧問、顧客向けセミナーも多数行っている
島村/政徳・・・宅地建物取引主任者。1984年より大手ディベロッパーで新築マンション分譲の営業、信託銀行系不動産会社で住宅仲介の営業、大手不動産仲介会社で不動産住宅仲介、ホールセールス、法人営業を経験。宅地建物取引主任者
おすすめの本：これだけは覚えておきたい不動産（マンション）の税金 入江俊輔 北村佳代
マイホーム購入は人生でとても大きな買い物です。建物と土地の購入額のみで資金の計算をしてしまうと、後に発生する税金のため思っていたより安いマイホームしか購入できなかったなどということになります。また、投資用のマンションを購入する場合や、マンションのリフォームや賃貸に出す場合などケース別に発生してくる税金や、その優遇措置について説明されています。この本の特徴は最初はロールプレイング形式で事例を取り上げ全体像を把握できるようになっていて、イラストや図を使用してわかりやすく詳細な知識を得られるようになっています。
第一編 不動産の取得に関する税金
第一節 取得時にかかる税金
印紙税
登録免許税
消費税
不動産取得税
第二節 取得後の税制上のメリット
住宅ローン控除
住民税の住宅ローン控除
認定住宅の新築等をした場合の所得税額の減額
地震保険料控除
第三節 資金調達
資金はどこからどのように調達しよう
マイホーム購入後の名義
取得後の税務調査（お尋ね）について
第二編 不動産の保有に関する税金
固定資産税
都市計画税
その他の保有時にかかる税金
抵当権抹消登記
所得税額の減額～耐震改修～
所得税額の減額～省エネ改修～
所得税額の減額～耐久性向上の回収～
所得税額の減額～バリアフリー改修～
第三編 不動産の売却に関する税金
譲渡所得
居住用財産等の譲渡所得の特例
土地等の長期譲渡所得の１０００万円特別控除
第四編 不動産の賃貸に関する税金
所得税
住民税
消費税
事業税
借りる側の税金
借地権
第五編 不動産の相続・贈与に関する税金
贈与税
住宅取得等資金の贈与を受けた場合の特例
相続時精算課税
贈与税の配偶者控除
相続税
入江/俊輔・・・税理士・行政書士・。フィナンシャルプランナー。昭和51年シンガポールで生まれる。平成10年成蹊大学経済学部経営学科卒業。平成11年税理士試験合格し平成14年に税理士登録する。平成16年入江会計事務所開業。現在事務所スタッフ6名の事務所でお客様のための専門サービス業として税理士業を行っている。
北村 佳代・・・税理士 1980年東京生まれ。2002年青山学院大学経営学部経営学科卒業。都内会計事務所勤務のち入江会計事務所の設立に参加する。2006年税理士試験合格。2007年税理士登録。
この本は29年度の税制改正に対応しているのでプロの方にとっても安心ですね。税法は頻繁に変わるのできちんとチェックしておかなければなりません。事例別に会話形式になっているのも理解しやすく読みやすい一冊です。
これだけ読めば大丈夫！営業マンのための不動産の税金のツボが絶対にわかる本・・・青木寿幸
第一章お客様が自宅（マンション）を買う時の税金
１－１ 売買契約書を作るときのプロとしてのアドバイス
1月1日に更地または建設中でも、固定資産税を6分の１にする
3種類の土地の評価は使われる場面が違う
１－２ 自宅（マンション）を買うとき、建てる時に役立つアドバイス
税務署から（お尋ね）のはがきが送られて来たら？
税金には比例税率の累進課税の2種類がある
１－３ 住宅ローン控除を適用するためのアドバイス
住宅ローン控除の申告を忘れたらどうする？
所得控除と税額控除ではどちらが得なのか？
第二章お客様が自宅（マンション）を売る時の税金
２－１ 自宅（マンション）を売る時の税金を減らすアドバイス
売却損を給料から引いて所得税を還付してもらう
税金は給料の金額ではなく所得で考えるべし
２－２ 売却益から最大3000万円を控除する為のアドバイス
どうすれば生計一になれるのか
２－３ 自宅（マンション）を買い替えて、売却益の100％を繰り延べる為のアドバイス
低地を購入した後、借地権を購入した後、売却した時の税金は安くなる
お互いに合意した売買価格を時価として良い
第三章アパート（マンション）を経営するお客様の税金
３－１ アパート（マンション）を買う場合、建てる時に役立つアドバイス
切り捨てられた赤字は2度と取り戻せない
外国人からマンションを買う場合決済する際に源泉徴収を忘れずに
３－２ アパート（マンション）経営の資金繰りを改善するアドバイス
子供が父親から土地を無料で借りたらどちらが確定申告するのか？
アパート（マンション）経営で経費に計上できる領収書の範囲は？
３－３ アパート（マンション）の売却損益を上手に使うアドバイス
アパート（マンション）を売ってゴルフの練習場に置き換える
３－４ ビルや店舗を貸すときに必要となるアドバイス
リースバック方式で借りるという方法もある
賃貸事業の利益だけを見ていたら毎年の貯金できる金額は分からない
第四章お客様が不動産を相続または贈与するときの税金
４－１ 相続の税金を節約するためのアドバイス
相続が発生してからでも間に合う税金の節約対策がある
財産が不動産ばかりの場合は代償金で調整する
４－２ 土地の評価を８０％下げる特例を適用するアドバイス
自社ビルに建て替え最上階に住む
兄弟間で争ってしまうと相続税でも大損することがある
４－３ 生前贈与を上手に使うアドバイス
孫の教育費を祖父が贈与する場合いくらであろうと贈与税という税金はかからない
青木 寿幸（あおき としゆき）
株式会社 日本中央研修会 日本中央税理士法人/代表取締役 公認会計士・税理士
上智大学経済学部在学中に公認会計士2次試験に合格。2002年に独立
株式会社日本中央研修会と日本中央税理士法人を設立して代表となる
相続税０の不動産対策・・・重邦宜・鎌倉靖二
第一章 資産家を苦しめる大増税時代がやってくる
『相続が3代続くと財産はなくなる』という言葉を聞き流してはいけない
不動産（マンション）こそが、相続税を減らす鍵となる
税理士なら“だれでもいい”わけではない
専門としているからこそ切り込めるグレーゾーンがある
減額要素を見逃さないためにすべきこと
節税対策前の財産把握で、課題を浮き彫りにする
ムダと損のない対策の為には数年単位の年月が必要
第二章 相続税の土地評価は10件に1件は時価よりも高くなる
特殊な土地の評価では規定をフルに使う
広大地評価は「できる」ではなく「しなければならない」
規定にはないグレーゾーンの評価額をいかに下げるか
土地の分割の工夫により評価を下げる
第三章 生前の不動産対策で、更に相続税を減らす
相続税対策は元気で笑っていられるうちに始める
生前にしておくべき不動産対策の3本柱
現金を不動産に換えるメリット・デメリット
贈与税と相続税の税率差を使った生前贈与と将来収益の生前贈与
相続税評価額で生前贈与して時価で売却する
資産の組み換えで節税し、収益性の高い不動産を残す
資産規模が大きい場合は、法人化による節税効果が絶大
状況に応じて使い分けられる、法人化と名義変更
法人化は3年以上経つと、その効果を発揮する
法人税を課税（借地権課税）されないように無償返還の届け出を提出する
小規模宅地等の特例と広大地評価を上手に使って節税する
第四章ここだけは押さえておきたい不動産（マンション）相続の落とし穴
相続税対策には無数の落とし穴が存在する
事例１ 相続税対策で、建物を贈与したがもっと節税できる贈与の仕方があった。
事例2 相続税対策として法人を作っただけで満足してしまった
事例3 賃貸マンションを買って評価減したが、土地の分け方を考えなかった
事例4 一つしかない財産の分け方でも、選択肢が複数あることを知らなかった
事例5 法人化後の借地権決定の仕方で、評価減のチャンスを失った
事例6 終身利用権付き老人ホームに入所し、特例を適用できなかった。失敗例を現実の相続に生かす
重邦宜 重邦宜税理士事務所代表
ナンバーワン税理士がすべて教える！相続税完全攻略法・・・鎌倉圭・亀谷尚輝
<序章> 相続税対策のきほん
・相続税の基礎知識・相続税対策における3つの基本・相続税と贈与税などとの関係
・相続税対策の主な注意点ほか
<第1部> 相続税完全攻略法
【第1章】 職業別攻略法
・会社員(初級)・会社員(上級)・投資家(初級)・投資家(上級)
・オーナー経営者(初級)・オーナー経営者(上級)
・医者・弁護士(初級)・医者・弁護士(上級)ほか
【第2章】 遺産総額別攻略法
・3000万円以上-1億円未満・1億円以上-3億円未満・3億円以上
<第2部>相続税をゼロにする方法
【第3章】 相続争いの芽を摘んでおく
・できる限り現金にしておく ・終活を行っておく
・たんす預金がないか確認をする
・事前に分割方法を話し合い記録しておく
・遺言書を作っておく・田舎の土地を売却しておく・ほか
【第4章】 優遇措置をフル活用する
・配偶者に財産をすべて渡す・養子縁組で法定相続人を増やす
・『暦年贈与』(1年間に110万円内の贈与)」を繰り返す
・『暦年贈与』を法定相続人以外にもする
・『暦年贈与』に特別贈与を上乗せする・生命保険に加入しておく
・墓地を買っておく・葬式を盛大に行う
・自宅などを配偶者や子どもが引き継ぐ(小規模宅地等の特例)
・相続人の自宅を賃貸にし、「小規模宅地等の特例」を受ける)
・事業用の土地で「小規模宅地等の特例」を受ける
・「小規模宅地等の特例」が適用される土地を最大にする
・賃貸物件を兄弟姉妹の共有にする・売却益が出そうな不動産を（マンション）夫婦共有にしておく・ほか
【第5章】 資産をできるだけ減らす
・自分たちの余生のためにお金を使う・自宅を二世帯住宅にする
・夫婦2人で暮らしやすい家に住み替える・老人ホームへの入居を検討する・ほか
鎌倉 圭・・・株式会社エスプロックス(広告代理店) 代表取締役。2006年税理士試験合格。税理士法人フォーエイト 代表。税理士。長野県諏訪市出身
亀谷 尚輝・・・税理士法人４８（フォーエイト）副代表。専門学校で講師として勤務後、東京の資産税に力を入れている会計事務所に勤務。税理士法人４８を共同設立し、資産税の責任者