札幌で暮らすことになったらどうしたいですか？
きっと北国ならではの暮らしに希望を持っていらっしゃるかと思いますが、その前に済ませておきたい手続きがいくつかあります。
ではさっそく見てみましょう。
いろいろな引っ越し手続き
引っ越しするときには、関係各所に住所変更の手続きをしなければいけません。
銀行や郵便局、公共料金、学校、自動車関係、居住にまつわるものなど、その手続きは様々なものがあります。優先順位を決め、間違いなく手続きを終わらせられるように、確認しながら手続きをしていきましょう。引っ越し業者や不動産会社でもらえる引っ越しガイドブックに手続きのチェックリストがありますので、それを活用しても良いですね。
食材や健康飲料、牛乳、新聞などの宅配をしている場合は、引っ越しの遅くとも１週間前までに手続きを終わらせてサービスを停止してもらいます。こういった宅配関係のものは、最終配達日を引っ越し当日ギリギリにしてしまうと処分に困ってしまいます。冷蔵庫の電源を引っ越し前日にはオフにしないといけませんし、空き瓶や古新聞の回収日の都合もあるためです。同時に料金の精算について、現金なのか口座振込なのか確認しましょう。大手の牛乳、新聞、食材の宅配など、引っ越し後も利用したい場合は、相談すれば別の支店を紹介してもらえます。ただし新聞の料金については地域差があることがあるため注意が必要です。
ダイレクトメールや通販のカタログなど、郵便物がきちんと手元に届くようにするためには、引っ越し1ヶ月くらいには手続きをはじめましょう。ここで注意が必要なのは、ダイレクトメールを配達する業者は日本郵便だけではないことです。日本郵便の場合は転居届を出せば新居に転送してくれるサービスがあります。ではヤマト運輸、佐川急便などを利用する業者の場合はどうでしょうか？ヤマト運輸の場合は郵便局の転居届を利用した転送サービスがありますが、佐川急便にはありません。すべて問い合わせた上で新住所に再配達を依頼することになります。いずれにせよダイレクトメールの転送は忘れると誤配などのトラブルが発生してしまいますので、住所変更はきちんと済ませておくようにしましょう。
通信教育やカルチャースクール、美容院、デパートなどで会員登録をしている場合にも住所変更が必要な場合があります。これらの店舗などからダイレクトメールが届くようにしている方も多いとかと思いますが、前述の通り転送サービスはまだ行き届いている訳ではありません。店頭または各ホームページ上で手続きをして、早めに変えておくようにしましょう。
資格を習得している方、特に資格を使って仕事をしている場合、引っ越し先が決まった時点でなるべく早く手続きを済ませておくと仕事上のトラブルを予防できます。
建築士や看護師などの国家資格は、登録内容に変更があったときから30日以内に届け出ることが義務になっています。届出先は各資格で異なりますので確認しておきましょう。秘書検定など民間資格の場合も重要な手紙などが届かなくなる可能性があるので、早めに手続きしておくと安心ですね。
NHKへの手続き
引っ越し手続きの中で忘れてしまいがちなのが、NHKの手続きです。
手続きにあたっては、引っ越し日や新居の住所、現住所、電話番号、衛星アンテナ付きの物件に入居する場合はその旨を記入します。
手続きは電話（電話番号0120-151515）電話またはホームページで受け付けしていますので、引っ越しの1〜2週間前までに手続きを済ませておきましょう。
これ以外にも、郵便局にはNHK住所変更届があるのをご存知ですか？
郵便局に提出する転居届の用紙に記入しますと、複写式で新しい住所などの必要事項をもれなく記入できる仕組みです。郵便局の窓口で渡す、もしくは郵便局の転居届とセットでポストに投函することで、郵便局からNHKに書類を出してもらい、手続きを完了させることができます。郵便とNHKの手続きを一度に終わらせることができて便利ですね。
ところで、家族みんなで引っ越しをする場合は住所変更のみで問題ありませんが、子供が遠方の大学に通学することになった、結婚や就職で子供が独立した、単身赴任することになった、海外赴任で日本を離れることになった、など家族の形態がライフステージで変化した場合はどうなるでしょうか？
まず、子供が結婚や就職で独立する場合は新規契約をする必要があります。忘れずに行いましょう。
次に、子供が進学で親元を離れる場合、あるいは単身赴任の場合でしたら、事情が異なってきます。この場合は同一家計とみなされ、家族割引を受けることができます。親元・自宅分の受信料は変わりませんが、下宿先や赴任先の受信料が半額になります。手続きのときには、そのことも伝えるようにしましょう。（学生の場合は奨学金を支給されている場合など、受信料が全額免除になる制度もありますので、詳しくは窓口でお尋ねください。）
家族が単身赴任から戻ってきたり、子供が実家に戻ったりなど、別々に生活していた世帯が一緒に住むことになった場合は、世帯同居の手続きをします。戻ってきた世帯の契約を解除しましょう。余分に支払っている料金があれば返金を受けられます。これは一家で海外への異動が決まった場合も同様です。解除手続きを忘れずにしましょう。
NHKの引っ越し手続きは公共料金とほぼ同じ方法です。引っ越しが決定したら早い段階で手続きを済ませておくといいでしょう。
インターネットにまつわる手続き
引っ越しに伴って行わなければいけない手続きの1つに、インターネットのプロバイダの住所変更があります。
しかし、ただ「住所変更をして終わり」ではなく、引っ越し先でネット回線の開通工事が必要になります。そのため電話回線とネット回線の開通時期にタイムラグが生まれてしまうことがあります。３〜５月の引っ越しシーズンでは使えるようになるまでに２ヶ月くらいかかることもあるので、引っ越しが決まり次第早めに動いた方がいいでしょう。
オフィスの移転など仕事で使用する場合はもちろん、プライベートでも動画をみたりする人は使えないと大変です。最近では電話回線からWi-Fiルーターに接続する家庭も増えましたが、インターネットの開設に関しては、プロバイダごとに手続き方法が変わってきます。
固定電話を所有している場合は、まずNTT（局番なしの１１６、またはNTTホームページ）に連絡して移転手続きをします。このときにインターネットを開設したい旨を伝えておくと、最短の回線開通工事の日程を案内してもらえることもあります。
その作業が終わったら、プロバイダ会社に連絡して引っ越しのための手続きを行います。今利用しているプロバイダ会社を転居先でも利用する場合、現住所ではいつまで使用できるのか、また新居ではいつから利用できるかを確認しておきましょう。
引っ越しに伴ってプロバイダの変更を考えている場合は、複数のプロバイダ会社の回線速度や料金などをもとに検討します。利用状況や特定の地域に強いプランもあったりしますので、よく比較してみましょう。価格ドットコムなどの比較サイトを利用するとわかりやすいと思います。
以下の回線もネットから申し込みができて安いのでおすすめです。目を通してみてくださいね。
モデムをレンタルしている場合は、モデムの返却についても確認しましょう。大抵は着払伝票付きで梱包セットが送られてきますので、そちらを使って返送することになります。
