電話などの通信機器は、日常生活に切っても切れないものになりました。札幌に引っ越しても安心して使えるように、手続きをここで見直しておきましょう。
固定電話の手続きについて
引っ越しするときには、固定電話の移転手続きをしましょう。固定電話必須という時代ではなくなり、固定電話を所有していないという人も少なくありませんが、固定電話には音質の安定や緊急時のつながりやすさなどの利点が多くあります。
ここではNTT の固定電話の例を紹介しますが、他社の場合も基本的には同様の手続きになります。
いつ引っ越しをするのか決定したら、NTTに移転のための手続きをお願いすることになります。手続きは早めの方がいいので、引っ越し当日の1〜2週間前に連絡するようにしましょう。
手続きするときには、はじめにNTTに連絡を取ります。NTT東日本かNTT西日本のホームページから移転フォームにアクセスして移転手続きをする方法ですと24時間手続き可能です。電話の場合は全国どこでも「116」にコールすると、NTTのお問い合わせ窓口につながります。
手続きの際には、契約者氏名や電話番号、現住所、新居の住所、電話の取り外し日と新居での電話設置希望日を伝えます。後日移転工事の担当者から内容確認の電話があります。
新築の一軒家への引っ越しなど、新居に電話線が引き込まれていないときは移転工事を行いますので、工事への立ち会いが必要です（引き込みが済んでいるようなら立ち会いは不要）。移転工事をする場合は事前に予約しておく必要があります。引っ越しの日程が確定したら、早い段階で予約をしておくと安心です。NTTでは移転２週間前の連絡を推奨しています。
ところで、法人に電話をすると、たまに移転先の電話番号がアナウンスされるのを聞いたことがありますか？NTTなどの電話会社では新電話番号を案内するサービスも提供しているので、事務所の移転などの際には利用してみるといいでしょう。個人宅での利用も可能ですが、個人情報になりますので慎重にご検討ください。サービスを利用する旨を伝えておけば、新電話番号の案内をしてもらえるようになります。料金は無料です。
なお、転勤期間が決まっており、数年後には元の住所へ戻ることが決まっている場合には、どうすれば良いでしょうか？
まず利用料金がかからない「利用休止」の場合は５年間加入権を預かってくれますが、５年ごとに休止期間を更新しないと自動的に加入権が解約になってしまいます。そして元の住所で再開する場合、番号は変わる恐れがあります。
次に「一時中断」です。こちらは月々の利用料金が発生しますが、電話を再開する時には元々の電話番号を使うことができます。
筆者の場合、５年間の利用休止でも運良く元の電話番号を使うことができたこともありますが、出入りの激しい地域ですと、２年の間に既に別の人に番号を使われていました。利用休止にするか一時中断にするかは、契約している回線の種類や家を開ける期間、番号への愛着などで判断されるといいのではないでしょうか？
携帯電話にまつわる手続き
今やほとんどの人が持っており、中には複数台契約している人もいる携帯電話・スマートフォンですが、やはり引っ越しするときに住所変更をしなくてはいけません。
手続きをしていないと、携帯電話会社からの利用明細書やお知らせなどがスムーズに手元に届かなくなってしまいます。大事な個人情報の漏えいに繋がりかねませんので、確実に住所変更の手続きを済ませましょう。
大手携帯電話会社でも、最近増えている格安スマホ会社でも、基本的にはネット・電話・店頭での手続きになります。ネット上では住所変更ができない場合、店頭では事務手数料が別途必要になる場合など、各社対応が異なることもありますので、詳しくは契約している携帯電話会社にお尋ねください。スマートフォンの場合は各社のアプリから住所変更が可能です。
通話のみのプランで契約されている方はパソコンからの住所変更を考えるのではないかと思います。ただし、新しい住所で利用するプロバイダの変更手続きに手間取ることもあります。引っ越しに向けたスケジュールが狂わないように、時間に余裕を持って手続きしていきましょう。
また、携帯電話会社のホームページがメンテナンスをしていて作業できないこともあります。スムーズに手続きするためには、あらかじめメンテナンスの日程を確認しておくといいでしょう。
手続きに当たっては、ネットの場合契約に使用したネットワーク暗証番号やパスワードなどが必要です。電話では契約者の生年月日を口頭で伝えれば本人確認が完了しますので、特に本人確認書類の提示は必要ないようです。店頭の場合は、携帯電話機本体、印鑑、身分証明書などが必要です。しかしどのキャリアでも週末は窓口が混み合いますし、電話も混み合って通じないこともありますので、ネットでの手続きが最も無難な手段と思います。
なお、引っ越しにともなって通話料金の振り込みで使っていた銀行やクレジット会社を変更する場合も、忘れずに手続きをしましょう。
カード類の手続き
引っ越しが決まったら、銀行口座やクレジットカードの住所変更が必要になります。
ところが、お金の引き出しや預け入れなどはATM、最近ではネット決済もできてしまいますので、住所変更は忘れてしまいがちです。また、クレジットも複数枚持っていたり、電子マネーやQRコードで決済することが多いと、住所変更の手続きが面倒になってしまいます。
仮に住所変更をしなくても、キャッシュカードもクレジットカードも特に問題なく使用できます。金融機関ではペーパーレス化が進み、各社のスマホアプリで利用履歴や預金残高が確認できるからです。しかし旧住所のままにしておくと、クレジットの延滞通知や定期預金の満期のお知らせなどが手元に届かなくなってしまいます。そうなると最悪第三者に悪用される恐れがありますので、やはり引っ越しが決まった時点で早めに住所変更をしておきましょう。
手続きは、基本的にネット・電話・郵送・店頭で行います。ただし銀行の場合は、ネット上の変更はネットバンキングに申し込んでいる場合に限られるようです。こちらも銀行の場合ですが、結婚などで姓名の変更を伴う住所変更の時や、マル優などを利用している場合は店頭での手続きとなります。クレジットの場合はネットで手続きが完結する会社、変更届の提出が必要な会社などカード会社で手続きが異なりますので、ご自分が使っているカード会社に確認しましょう。
手続きに必要なものは、運転免許証などの身分証明書や住民票、印鑑、通帳、マイナンバーカードなどです。印鑑は口座を開設したときに使用したものでなければいけません。マイナンバーはマル優などを利用している方の手続きに必要になってきます。ちなみにネットでの変更には上記のものは必要ないこともあります。
地方銀行など、口座を持っている銀行の支店が引っ越し先の近所にない場合は、口座の解約を検討した方がいいかもしれません。コンビニATMやネットバンキングの使い勝手が良くなっているとはいえ、今後手続きが必要になった際に店頭まで足を運ぶのが難しく、休眠口座と化す可能性が高くなるからです。給与振込口座の変更が可能な場合は、引っ越し先の近くにある銀行にした方がずっと楽です。
クレジットカードも、近くにあるお店の提携カードが変わる場合は引っ越しをきっかけとして整理するといいかもしれません。引っ越しするとそれまでのカードを全くといっていいほど使わなくなることもあります。
まとめ
いかがでしたか？通信機器の手続きと切り離せないのがカード類の手続きです。ポイントやマイルを貯めるために、通信費をカード払いにしている方も多いと思います。通信機器とカード類は個人情報の宝庫ですので、確実に手続きを終えるようにしましょう。
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